SPIRIT 概念

人生100年時代の
LONGLIFE

人生100年時代、働き方や暮らし方に対する
考え方が大きく変化している。
これからは住まいに「生き方」を合わせるのではなく、
生き方に「住まい」を合わせる時代へ。
私たちは、これまでの「ロングライフ住宅」の考え方を、
暮らす人の、いのち・くらし・人生を包み込む
「LONGLIFE」へと進化させる。

人生を過ごす歳月に、
責任を持つ。

HEBEL HAUSには、永久保存される「カルテ」がある。設計図や仕様書、定期点検やメンテナンス履歴などが記録される「邸別ハウスカルテ」だ。創業時の1972年に建てられた1棟目から現在に至るまで、すべてのHEBEL HAUSにこのカルテは存在する。その始まりは、たとえ「手書き」でもいいから、この家の将来のために、とにかく記録を残しておくことが大切だと考えたからだった。このデータがあるからこそ「60年点検」においても1棟目からその履歴をたどることができる。

LONGLIFEとは、単なる聞こえの良い言葉ではない。半世紀以上、点検を続け、記録を残し続けているという事実があるからこそ「何かあればHEBEL HAUSに」という「かかりつけ医」のような関係を育むことができる。HEBEL HAUSは、住まいを見守り続けることで生涯にわたる安心を提供し、お客様の人生そのものに寄り添い続ける。

LONGLIFEには、
3つの柱がある。

「いのち」を守る。

地震などの災害に強い構造はもちろん、災害後のサポート体制まで充実させ、災害から家族のいのちを守り続ける。

「くらし」を豊かに。

健康で心地よく暮らせる性能を大切に、また空間を自由に活かす躯体によってライフスタイルの変化に応え続ける。

「人生」を支える。

60年という長期的な保証や点検システムで、資産価値を長年にわたり守り続ける。

建てるときも、建てたあとも、引き継ぐときも、売るときも。LONGLIFEは、生涯にわたってお付き合いが続くお客様とHEBEL HAUSとの約束である。

ALL for LONGLIFE
家の資産価値が、人生を自由にする。

木造建築住宅の法定耐用年数は22年とされ、一般的に資産価値は20年を超えるとほとんどゼロになるといわれる。しかし、人生最大の買物ともいえる家の価値が、20年ほどでなくなってしまって本当にいいのだろうか。スクラップ&ビルドが当たり前となっている時代に、家を長く維持し、「資産」としてその価値を保ち続けることが、人生を豊かにする鍵だと私たちは考える。

60年の無料点検や、中古の住まいを評価する独自の査定システムによって資産価値を残すことができるからこそ、次世代への継承や、将来の売却という選択の自由も得ることができる。HEBEL HAUSは、あなたの未来のために、住まいを「使い捨て」にしない。

家づくりにおけるサステナビリティとは。

自然環境や私たちの暮らしが未来まで持続することを目指す「サステナブル」。近年この言葉が注目され始める以前から、LONGLIFEはサステナブルな考え方をもとにしていた。建てて終わりではなく、ずっと住み続けられること。資産としての価値を保ち、ずっと受け継いでいけること。HEBEL HAUSではこうした長寿命の家を実現することで、建替えによる廃材の削減はもちろん、中古住宅の流通促進や、廃棄物の削減・再使用・再生利用によって、限りある資源の循環活用を進めている。

また環境方針として、原風景再生を目指して森を育てる活動や、地域の生物多様性保全を推進する活動も行う。HEBEL HAUSはLONGLIFEを通して、次世代に豊かな地球環境を引き継ぐために、持続可能な社会の実現を目指す。

(写真)静岡県富士市の研究施設敷地内にある「あさひ・いのちの森」。HEBEL HAUSでは環境方針の柱の一つとして「ステークホルダーとともに進める自然共生」を掲げ、生物多様性保全活動を続けながら、そこで得た知見をもとに開発した植栽提案「まちもり」を推進している。

環境の未来に向けてHEBEL HAUSができること。

近年、深刻な自然災害が頻発し、世界的な気候危機への対応は喫緊の課題となっている。HEBEL HAUSはその対策として、自社事業の使用電力を100%再生可能エネルギーでまかなうことを目指す国際的イニシアチブ「RE100」に参加。電力小売り事業「ヘーベル電気」を通じて、太陽光発電システムを搭載したヘーベルハウス/ヘーベルメゾンオーナーから卒FITを迎えた電力などを買い取り、そのグリーン電力を自社で活用する仕組みを構築している。RE100の目標達成は、多くのオーナーからの賛同を得ることで当初の想定より早く、2025年には達成する見込みとなった。私たちはお客様とともに、環境の未来に正面から向き合い続ける。

RE100達成への取り組み